学資保険はいらない？40代子育て世帯が教育費1000万円を計算して出した結論

結論から言うと、学資保険は**「人によっては不要」**です。

特に

• 自分で運用できる
• 貯蓄がある

この2つに当てはまる場合は、優先度が下がる可能性があります。

一方で

• 確実に積み立てたい
• 使ってしまうタイプ

の場合は有力な選択肢になります。

この記事では

• 学資保険がいらないと言われる理由
• 教育費は実際いくらかかるのか
• 必要な人・不要な人の判断基準

を、我が家の実例をもとに整理します。

学資保険がいらないと言われる理由

① 利回りが低い

学資保険の返戻率は商品によりますが、年利換算で1%前後のケースが多いです。

貯金よりはましですが、インフレを考えると実質的にはほぼ増えていない可能性もあります。

同じ期間・金額を積立投資（例：全世界株式インデックス）で運用した場合、年利5%想定で2〜3倍の差が出ることもあります。

② 途中解約すると元本割れする

学資保険は長期前提の商品のため、途中解約すると元本を下回るケースがほとんどです。

急な出費や収入減で解約を迫られると、むしろ損になります。

③ 使い道が固定される

学資保険は「教育費」として積み立てる仕組みです。 裏を返すと、教育費以外の用途には使いづらい。

現金や投資で持っていれば、状況に応じて柔軟に使えます。

教育費は実際いくらかかるのか

学資保険を判断するうえで、まず教育費の全体像を把握することが大切です。

我が家の娘（現在11歳）の進学予定をもとに試算しました。

※文部科学省等のデータをもとに試算

大学が私立理系になると約600万円、医学部だと4,000万円を超えることもあります。

我が家の学資保険で受け取れるのは200万円（18〜22歳に毎年40万円×5回）。

1,000万円に対して200万円。「足りない」どころか、5分の1しかカバーできていません。

→ 残り800万円をどう準備するかを考えた話：[教育費あと200万円足りない？40代会社員が考えた現実的な対策]

我が家の学資保険の状況

10年前、妻が「他の商品と比べて利回りがいい」と選んでくれた商品です。

当時は内容をよく理解せず、ハンコを押しました。

改めて見直すと**「足し」にはなるが、メインの教育資金にはならない**という現実が見えてきました。

→ この気づきの体験談はこちら：[学資保険って本当に必要？我が家の学資保険を見直してみた]

学資保険が必要な人の判断基準

✅ こんな人には学資保険がおすすめ

① 確実に積み立てたい人

自動引き落としで「半強制的に貯める」仕組みとして優秀です。 貯金が苦手で「気づいたら使ってしまう」という人には向いています。

② 元本割れのリスクを避けたい人

投資は良いときもあれば暴落するときもあります。 「教育費だけは絶対に守りたい」という場合、元本保証タイプの学資保険は安心感があります。

③ 教育費を生活費と分けて管理したい人

専用口座として機能するため、使い込みを防げます。

学資保険をやめてもいい人の判断基準

✅ こんな人は学資保険の優先度が下がる

① 自分で長期運用できる人

積立NISAや全世界株式インデックスで18年間運用すれば、学資保険より高い利回りが期待できます。

② すでに十分な貯蓄がある人

貯蓄が教育費をカバーできる水準（目安：500万円以上）にあれば、学資保険の役割は小さくなります。

③ 柔軟にお金を使いたい人

学資保険は満期まで資金が拘束されます。教育費以外の用途にも対応できる現金・投資のほうが自由度は高いです。

我が家はどうするか

現時点では**「すぐ解約」は考えていません。**

理由は2つです。

1. 残り7年で満期を迎えるため、途中解約すると損になる
2. 妻が「学資保険だけは残しておこう」と言っている

ただし「なんとなく続ける」はやめて、残り800万円をどう準備するかを考えることに集中しています。

現在取り組んでいる3つの対策：

• 副業（ブログ）で月2万円を目指す
• 支出（保険・通信費）を削減する
• 一部を積立投資に回す

→ 教育費不足への対策の全体像：[教育費あと200万円足りない？40代会社員が考えた現実的な対策]

まとめ

学資保険は「必要か不要か」より、**「自分に合っているか」**が大事です。

まず教育費の総額を計算して、今の準備で足りるかを確認することから始めてみてください。

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