医療保険はいらない？40代会社員が高額療養費・貯蓄・傷病手当を全部考えて出した結論

「医療保険って、ほんとに必要なのかな」

そう思い始めたのは、保険料を全部書き出したときです。医療保険だけで年間20万円近く払っていました。

でも「万が一のときに困る」という不安もある。やめるにやめられない。

この記事では、高額療養費制度・傷病手当金・貯蓄の3つを全部調べて、40代会社員の我が家が出した結論を正直に書きます。

結論から言うと、医療保険は「人によっては不要」です。

特に

• 貯蓄がある
• 会社員で公的保障がある

この2つに当てはまる場合は、優先度が下がる可能性があります。

一方で

• 貯蓄が少ない
• 自営業で収入が止まるリスクがある

場合は、やはり必要です。

我が家は年間22万円の医療保険料を払っていました。 「本当にこれだけ必要なのか？」 その疑問から見直しを始めた記録をまとめます。

そもそも日本の医療保険制度は充実している

医療保険を考えるうえで、まず知っておきたいのが高額療養費制度です。

高額療養費制度とは

医療費が高額になっても、1ヶ月の自己負担に上限が設けられる制度です。

厚生労働省の資料によると：

「医療機関や薬局の窓口で支払った額が、ひと月で上限額を超えた場合に、その超えた金額を支給する制度」

計算例（年収約370〜770万円の場合）：

医療費	自己負担の上限
100万円	約87,430円
150万円	約87,430円
300万円	約87,430円

どれだけ高額な治療を受けても、月の負担は約9万円が上限です。

さらに同じ月に複数回入院した場合や、4回目以降の入院は上限がさらに半額になります。

平均入院日数は思ったより短い

厚生労働省「患者調査」によると、平均入院日数は29日。 35〜64歳に限ると20日程度です。

がん（悪性新生物）でも入院は約14日程度で、その後は通院治療が中心です。

つまり「長期入院で医療費が青天井になる」リスクは、高額療養費制度で想像より小さくなっています。

会社員には傷病手当金がある

入院して働けなくなった場合、会社員には傷病手当金があります。

項目	内容
支給額	標準報酬月額の約3分の2
支給期間	最長1年6ヶ月
対象	健康保険加入の会社員

有給休暇が残っていれば、まず有給で対応できます。 その後は傷病手当金で1年半近く収入が続く計算になります。

自営業の場合はこの保障がないため、医療保険の必要性が高くなります。

40代子育て世帯こそ考えるべき「保険より貯蓄」論

「医療保険はいらない」という考え方の根底にあるのが、「保険料を払い続けるより、その分を貯蓄に回す方が合理的なケースがある」という発想です。

医療保険料を貯蓄に回すとどうなるか

仮に月1万円の医療保険料を20年間払い続けた場合、支払総額は240万円になります。

一方、同じ1万円を20年間貯蓄（または積立投資）に回した場合、同額以上の資産が手元に残ります。しかも貯蓄は病気以外の目的にも使えます。

「保険は使わなければ掛け捨て」という現実と、「貯蓄は何にでも使える」という柔軟性を比べると、貯蓄に余裕がある世帯では医療保険の優先度が下がるという考え方には一定の合理性があります。

40代子育て世帯が保険より貯蓄を優先できる条件

逆に言えば、貯蓄が少ない・自営業・扶養家族が多い場合は、医療保険の必要度が上がります。「いる・いらない」の二択ではなく、自分の家計状況に応じて必要な保障額を考えることが大切です。

我が家の医療保険の状況

我が家の医療保険料を整理しました。

種類	年間保険料	主な保障内容
医療保険（定期）	約13万円	入院1回30万円・手術9万円
県民共済	約2.4万円	入院1日8,000円・手術5万円
特定重度疾病	約2万円	がん、心血管、脳血管疾患1回100万円
生活障害	約2万円	1～4級の身体障害500万円
合計	約19.4万円

妻の医療保険（約3.6万円）と合わせると年間約22万円。

10年払い続けると220万円の掛け捨て。

入院しなかった場合、この全額が戻ってきません。

→ 保険料に気づいた日の体験はこちら：医療保険に年間15万円。払いすぎと気づいた日の記録

医療保険が必要な人の判断基準

✅ 医療保険が必要な人

我が家は貯蓄がまだ十分とは言えず、子どもも小さい。正直なところ、今すぐ全部やめる判断はできませんでした。

① 貯蓄が少ない（目安：300万円未満）

高額療養費制度を使っても、毎月約9万円の自己負担が続きます。 3ヶ月で約27万円、1年で約108万円。 貯蓄が少ない場合、この出費が家計を直撃します。

② 自営業・フリーランス

傷病手当金がないため、病気で働けなくなると収入がゼロになります。 支出が増えながら収入がなくなるリスクに備えるため、医療保険の役割は大きくなります。

③ 家族に経済的負担をかけたくない

入院中に妻やこどもに金銭的な心配をさせたくない、という気持ちは十分な理由になります。 「安心を買う」という意味で医療保険を持つことを否定しません。

医療保険を減らせる人の判断基準

✅ 医療保険を減らせる可能性がある人

① 貯蓄が300万円以上ある

高額療養費制度を活用すれば、月の自己負担は約9万円が上限。 3年分（324万円）の貯蓄があれば、保険なしでも長期入院に対応できる計算です。

② 会社員で有給・傷病手当がある

1年半近く収入を確保できるため、短期〜中期の入院には対応しやすい。

③ 短期入院なら自己負担できる

20〜30日程度の入院なら、高額療養費制度＋貯蓄で十分カバーできるケースが多いです。

我が家はどうするか

現時点での結論：

• 医療保険（定期）：解約または保障内容を見直す方向で検討中
• 県民共済：掛金が安く保障が手頃なので継続予定
• それ以外は現在検討中。

FP相談でも「掛け捨ての医療保険より、積立型に切り替えるか自分で運用する方が合理的」というアドバイスをもらいました。

ただし、今回の検査入院（サルコイドーシス疑い）を経て、「病気になった後は保険に入りにくくなる」という現実も痛感しました。健康なうちに判断することの大切さを改めて感じています。

→ FP相談の詳細はこちら：[FP相談してきた｜年間90万円の保険料は減らせるのか]

医療保険を減らす・やめると決めたときのリスク管理方法

医療保険を減らす・やめる方向で判断した場合でも、リスクをゼロにすることはできません。大切なのは「保険なしでも対応できる備えを別の形で作る」ことです。

①「医療費用の緊急予備費」を別枠で確保する

医療保険の代わりになる最もシンプルな方法が、医療費専用の緊急予備費を別枠で積み立てることです。

目安は50〜100万円。この額があれば、高額療養費制度と組み合わせて、ほとんどの入院・手術に対応できます。

②がん・重病リスクだけ保険でカバーする

医療保険を全部やめるのではなく、「支出が長期・高額になりやすいリスク」だけ保険でカバーするという考え方もあります。

具体的には、入院日数が長くなりやすいがんや三大疾病を対象にした保険だけ残し、一般的な入院・手術は貯蓄で対応するという方法です。

③定期的に家計と保障のバランスを見直す

貯蓄が増えるにつれて、保険の必要度は下がっていきます。逆に、家族が増えたり収入が変わったりすれば必要度が上がることもあります。

「一度決めたら終わり」ではなく、年1回程度見直す習慣を持つことが、過不足のない保障を維持するコツです。

我が家も現在、この方向で整理を進めています。医療保険を「全部なくす」ではなく、「必要な分だけ残して貯蓄でカバーする範囲を広げる」という方針です。

まとめ：医療保険は「必要か不要か」より「どこまで備えるか」

我が家はまだ「全部やめる」段階ではありませんが、掛け捨て部分を減らしながら貯蓄で補う方向で見直しを進めています。引き続き経過をブログで発信します。

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