医療保険はいらない？40代会社員が高額療養費・貯蓄・傷病手当を全部考えて出した結論

結論から言うと、医療保険は**「人によっては不要」**です。

特に

• 貯蓄がある
• 会社員で公的保障がある

この2つに当てはまる場合は、優先度が下がる可能性があります。

一方で

• 貯蓄が少ない
• 自営業で収入が止まるリスクがある

場合は、やはり必要です。

我が家は年間22万円の医療保険料を払っていました。 「本当にこれだけ必要なのか？」 その疑問から見直しを始めた記録をまとめます。

そもそも日本の医療保険制度は充実している

医療保険を考えるうえで、まず知っておきたいのが高額療養費制度です。

高額療養費制度とは

医療費が高額になっても、1ヶ月の自己負担に上限が設けられる制度です。

厚生労働省の資料によると：

「医療機関や薬局の窓口で支払った額が、ひと月で上限額を超えた場合に、その超えた金額を支給する制度」

計算例（年収約370〜770万円の場合）：

どれだけ高額な治療を受けても、月の負担は約9万円が上限です。

さらに同じ月に複数回入院した場合や、4回目以降の入院は上限がさらに半額になります。

平均入院日数は思ったより短い

厚生労働省「患者調査」によると、平均入院日数は29日。 35〜64歳に限ると20日程度です。

がん（悪性新生物）でも入院は約14日程度で、その後は通院治療が中心です。

つまり「長期入院で医療費が青天井になる」リスクは、高額療養費制度で想像より小さくなっています。

会社員には傷病手当金がある

入院して働けなくなった場合、会社員には傷病手当金があります。

有給休暇が残っていれば、まず有給で対応できます。 その後は傷病手当金で1年半近く収入が続く計算になります。

自営業の場合はこの保障がないため、医療保険の必要性が高くなります。

我が家の医療保険の状況

我が家の医療保険料を整理しました。

妻の医療保険（約3.6万円）と合わせると年間約22万円。

10年払い続けると220万円の掛け捨て。

入院しなかった場合、この全額が戻ってきません。

→ 保険料に気づいた日の体験はこちら：[医療保険に年間15万円。これって払いすぎ？]

医療保険が必要な人の判断基準

✅ 医療保険が必要な人

① 貯蓄が少ない（目安：300万円未満）

高額療養費制度を使っても、毎月約9万円の自己負担が続きます。 3ヶ月で約27万円、1年で約108万円。 貯蓄が少ない場合、この出費が家計を直撃します。

② 自営業・フリーランス

傷病手当金がないため、病気で働けなくなると収入がゼロになります。 支出が増えながら収入がなくなるリスクに備えるため、医療保険の役割は大きくなります。

③ 家族に経済的負担をかけたくない

入院中に妻やこどもに金銭的な心配をさせたくない、という気持ちは十分な理由になります。 「安心を買う」という意味で医療保険を持つことを否定しません。

医療保険を減らせる人の判断基準

✅ 医療保険を減らせる可能性がある人

① 貯蓄が300万円以上ある

高額療養費制度を活用すれば、月の自己負担は約9万円が上限。 3年分（324万円）の貯蓄があれば、保険なしでも長期入院に対応できる計算です。

② 会社員で有給・傷病手当がある

1年半近く収入を確保できるため、短期〜中期の入院には対応しやすい。

③ 短期入院なら自己負担できる

20〜30日程度の入院なら、高額療養費制度＋貯蓄で十分カバーできるケースが多いです。

我が家はどうするか

現時点での結論：

• 医療保険（定期）：解約または保障内容を見直す方向で検討中
• 県民共済：掛金が安く保障が手頃なので継続予定
• それ以外は現在検討中。

FP相談でも「掛け捨ての医療保険より、積立型に切り替えるか自分で運用する方が合理的」というアドバイスをもらいました。

ただし、今回の検査入院（サルコイドーシス疑い）を経て、「病気になった後は保険に入りにくくなる」という現実も痛感しました。健康なうちに判断することの大切さを改めて感じています。

→ FP相談の詳細はこちら：[FP相談してきた｜年間90万円の保険料は減らせるのか]

まとめ：医療保険は「必要か不要か」より「どこまで備えるか」

医療保険は必要か不要かの二択ではなく、**「自分の状況に合った備えのレベルを決めること」**が大切です。

判断のポイントをまとめると：

まずは今払っている医療保険料を書き出して、高額療養費制度と貯蓄で代替できないかを考えてみることをおすすめします。

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